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等ウェート 日本株指数投資の新たな選択肢 eMAXIS Slim 国内株式(読売333)新登場

3分でわかる!新指数 読売株価指数(読売333)

※「3分」はあくまで当ページにおいて読売333の上記3つのポイントに関する内容を読了する目安時間であり、必ず3分で理解できることを保証するものではありません。

新指数 読売333の特徴は?

  • 読売新聞社が提供する株価指数
  • 日本を代表する大型かつ流動性の高い日本株333銘柄で構成される等ウェート指数
  • 銘柄入れ替え…年に1回(11月最終週)
  • ウェート調整…年に4回(2,5,8,11月最終週)

※ベースウェートからの乖離が上下10%以内の銘柄はウェート調整を行わない。また、乖離が上下10%超の銘柄は、ベースウェートからの上下10%になるよう調整する。

新指数 読売333の特徴は?

等ウェート指数のポイント!

特定の企業の動向に左右されにくく、国内株式市場における幅広い企業の動向を捉えることができます。

大型株などへのウェート集中の回避

大型株や値がさ株への集中投資を避けたい投資家にとって有効な選択肢

効率的な分散効果

構成銘柄全体のリスクへの影響度合いが一部の銘柄に偏らなくなり、少ない銘柄でも十分な分散効果を期待できる

長期で観測されているリターン優位性

時価総額加重指数の持つ「過大(過小)評価銘柄をオーバー(アンダー)ウェート」という非効率性を回避

※時価総額加重平均型であるTOPIXとの比較。下部「パフォーマンスの比較」をご参照ください。
上記は過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を、示唆・保証するものではありません。

新指数 読売333の特徴は?

指数概要の比較

※2024年12月末時点

業種別ウェートの比較

業種別ウェートの比較

スクロールできます

※2024年12月末時点

パフォーマンスの比較

業種別ウェートの比較

出所:各指数提供会社のデータをもとに三菱UFJアセットマネジメント作成

  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
  • 読売333は1985年11月29日を基準日として算出されています。
  • 国内株式指数の概要、値動きをお⽰しするため、⽇経平均株価(⽇経225)と東証株価指数(TOPIX)を記載しています。
  • 指数は配当込み指数を使用しています。
  • TOPIX、日経平均株価については、「当WEBページで使用している指数について」をご覧ください。

eMAXIS Slim 国内株式(読売333)

ファンドの特色

【特色1】読売株価指数(読売333)(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行います。

  • 読売株価指数(読売333)(配当込み)をベンチマーク(以下、「対象インデックス」という場合があります。)とします。

【特色2】主として対象インデックスに採用されているわが国の株式に投資を行います。

  • 対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合があります。

※実際の運用は読売333日本株インデックスマザーファンドを通じて行います。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

ファンドのリスク

■基準価額の変動要因

基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。 これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。
主な変動要因は、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■その他の留意点

ファンドは、読売株価指数(読売333)(配当込み)の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、現物株式投資の代替で投資した株価指数先物取引等と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること等の要因により乖離を生じることがあります

ファンドの費用

購入時購入時手数料ありません
保有期間中運用管理費用
(信託報酬)

日々の純資産総額に対して、年率0.143%(税抜 年率0.130%)以内をかけた額

(有価証券の貸付の指図を行った場合)

有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。
その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取る場合があります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5%(税抜 45.0%)以内の額が上記の運用管理費用(信託報酬)に追加されます。

その他の費用・手数料

監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、信託事務にかかる諸費用 等

※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

換金時信託財産留保額ありません

上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。

<課税関係>課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「NISA(少額投資非課税制度)」の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象です。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

投資をご検討いただくにあたって

  • 投資は収益期待がある一方で、値下がり・元本割れの可能性もあり、その損益はすべてお客さまに帰属します。したがって、お客さまの状況等によっては、資金使途に照らして必ずしも投資が適した選択肢となるわけではない点にご留意ください。
  • 投資はお客さま自身の判断と責任で行っていただく必要があり、投資知識や投資対象商品への理解に不安がある場合は投資をお控えください。また、投資の判断の基礎となる投資方針については、一般的に、資金使途や投資期間、経済状況やリスク許容度等を総合的に勘案した上で、適宜見直しを行うことが望ましいとされています。

留意事項

  • mattoco+(マットコプラス)とは、三菱UFJアセットマネジメント株式会社と株式会社スマートプラスが共同で運営する、個人のお客さま向けの投資信託取引サービスです。
  • 当ページは三菱UFJアセットマネジメントが作成した情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、スマートプラスよりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 当ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
  • 当ページに掲載の内容は、お客さまの投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客さまご自身でご判断ください。

読売株価指数(読売333)について

読売株価指数(読売333)の知的財産権およびその他一切の権利は株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社に帰属します。

なお、株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社は、当指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、指数の利用者およびその関連会社が当指数を用いて行う事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。

当WEBページで使用している指数について

東証株価指数(TOPIX):東証株価指数(TOPIX)とは、日本の株式市場を広範に網羅する時価総額加重方式の株価指数で、株式会社JPX総研が算出しています。 同指数に関する知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社に帰属します。

日経平均株価:日経平均株価(日経225)とは、東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、公表される株価指数です。日経平均株価(日経225)に関する著作権、知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は本商品を保証するものではなく、本商品について一切の責任を負いません。

本資料中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、 完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ (https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html)を合わせてご確認ください。

【投資信託の勧誘・設定・運用】

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金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号 / 一般社団法人投資信託協会会員 / 一般社団法人日本投資顧問業協会会員

【投資信託の勧誘・販売・口座管理】

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